「EDRを入れているのに被害が出た」
これは今や珍しい話ではありません。
EDRは強力です。しかしEDRは“魔法の盾”ではなく、運用されて初めて武器になる仕組みです。
この記事では、EDRが入っていても被害が止まらない理由を、現場目線で整理します。
EDRは Endpoint Detection and Response の略で、端末上の挙動を監視し、怪しい活動を検知し、隔離などの対応を行う仕組みです。
ここで重要なのは、EDRは基本的に「侵入を完全に防ぐ」ものではなく、侵入された後の被害拡大を止める思想であることです。
つまり、侵入が起きたこと自体が失敗なのではなく、侵入後に止められなかったことが問題になります。
EDRの最大の敵は攻撃者ではなく、アラート疲れです。
EDRは「検知」しただけでは意味がありません。
検知→判断→隔離(止血)までが繋がって初めて守れます。
よくあるのが、EDRを導入したものの、
つまりEDRは入っているが、止血スイッチが押せない状態です。
これは“機能不足”ではなく“設計不足”です。
隔離の判断基準(どのレベルなら隔離するか)を運用ルールに落とさないと、EDRは置物になります。
EDRが得意なのは端末上の挙動です。
しかし現代の攻撃は「端末だけ」で完結しません。
これらは端末に痕跡が薄い場合があり、EDR単体では追いにくいことがあります。
つまり「EDRの外側」で被害が進むことがある、ということです。
EDRの効果を最大化するには、認証ログやメール監査ログと組み合わせて「横から見る」必要があります。
EDRが検知しても、次の問いに答えられないと封じ込めが遅れます。
資産管理(台帳)やログ基盤が弱いと、EDRのアラートが“単発のイベント”になり、全体像が掴めません。
最近の攻撃は速いです。
検知から数十分で横展開や権限奪取が進むケースもあります。
EDRが検知しても「翌営業日に確認」では、攻撃者に自由時間を与えます。
ここで必要なのは、EDRそのものよりも24/7の監視体制やSOC連携です。
最後に、EDRの効果が出る会社が必ず押さえているポイントを整理します。
EDRが入っていても被害が止まらない理由は、製品が弱いからではなく、止める仕組みが組織にないからです。
EDRは検知できます。隔離もできます。証拠も取れます。
でも、最終的に止めるのは「運用と意思決定」です。
今日からできる最初の一歩は、EDRアラートに対する“隔離基準”を決めることです。
それだけで、次のインシデントで止められる確率が大きく上がります。
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